建築の設計は、大きく分けると意匠・構造・設備という分野に分かれる。特に、建物の大きさが一定規模以上になると、それぞれの分野の専門家が協働して設計を進めていく。構造設計者の役割は、建物の安全を確保した上で、より美しく・経済的に・確実に工事ができ、耐久性のある建物をつくることである。建物の構造とは、簡単に言えば柱や梁、基礎や壁など建築物の骨組のこと。建物が完成してしまうと、構造体は外側も内側もほかの材料で隠れてしまうので見えないことも多いが、建物の骨格をなす大切な役割を担っている。ちょうど人間も、服を着ていると見えない骨組みや体つきが、ほんとうは服よりも大切であるのと同じことだ。
マーケティングをする人＝マーケッターに欠かせない業務は、市場分析。企業の活動全般や商品企画に関連のあるテーマについて、雑誌や書籍、インターネットを通じて情報収集を行なう。また、新しくオープンした建物やスポット、ショールームや展示会にも積極的に足を運び、トレンドに触れる。たとえばトイレや洗面所といった水まわり設備の業界では、最近のトレンドであるテーマに「環境」がある。具体的には「節水」「省エネ・CO2削減」など。マーケッターは時代の流れや需要に敏感で、さまざまなことに興味をもち、多くの情報を自ら吸収できる人が向いている。
現場監督は、工事現場で全体の進行を管理し、建物を確実に完成させる重要な役割を担っている。建物は、設計者が描いた図面だけですんなり建設できるというわけにはいかない。各部分の寸法や納まり、仕様を細かく調整して具体的に決める必要がある。こうした詳しい図面は「施工図」と呼ばれ、この施工図をよくチェックし設計者に確認しながら、工事を進める。建物が完成するまでには、実にさまざまな職種の専門作業員が関係している。型+D12枠工事、鉄筋工事、内装工事、電気工事、配管工事、造園工事……等々。現場監督は、工事作業のすべてを把握しながら、多岐にわたる業務をこなす。特に重要なのは「段取り」。工事の進捗状況を確認しながら、作業手順に応じて専門作業員を手配し、資材や機器・重機の搬入日などをタイミングよく手配する。この段取りの善し悪しが、工事全体のスケジュールや現場の雰囲気を左右するといっても過言ではない。各専門作業員には施工図をもとに工事の指示を出す。
照明デザイナーは、インテリアから建物の外観、またはアプローチなどの外構、さらには街路照明など街のあかりまで、幅広くライティングを手がけるスペシャリストだ。戸建て住宅、マンション、ホテル、レストランやショップなどの商業施設、オフィスや複合ビル、公共施設、橋や競技場などの大施設、と扱う建物の規模も幅広い。間違えやすいが、照明デザインとは、照明器具をデザインするのではなく、光そのものをデザインすること。全体の照明イメージだけでなく、それぞれの場所に必要な明るさや希望する光のイメージをもとに照明計画を立て、器具やランプの種類、配置などを検討する。特別な雰囲気を醸し出すあかり、居心地のよいあかりを必要とするところこそ、照明デザイナーの活躍の場だ。
ディベロッパーとは、その名のとおり、土地や建物といった不動産を「開発する」業者のこと。街の再開発や宅地造成、リゾート開発、オフィスビルの建設やマンション分譲といった開発事業を手掛ける。まず不動産を購入し、新たな価値を付加して高く売却するためにふさわしい魅力的なテーマやコンセプトを設定し、それに沿って開発事業をする。つまり、どのような建物をつくれば不動産の価値を高め、より利益を得られるかを考えるのがディベロッパーの主な仕事。街や建物は大勢の人が利用し生活するため、長い目で見た企画を立てなければならないし、事業費用も大きい。
インテリアコーディネーターとは、快適で豊かな空間を実現するために適切な提案を行なうプロフェッショナルのこと。住空間を対象として活躍する人が多いが、ショップやレストランなどの商業施設、オフィスや展示場などを扱う人もいる。建築分野でも分業化が進むなか、「インテリアは専門家に」と考える建築家や住宅会社、ディベロッパー、インテリア製品メーカーは増えている。家具やカーテン、カーペットなどの選択・配置、壁紙の選択、色彩計画などには、インテリアに特化した専門知識が必要だ。インテリア関連商品についての知識を駆使し、クライアントや利用者にとって魅力的な空間を実現するのがインテリアコーディネーターの役割といえる。
［広範囲にわたる建築・まちづくりをマネジメント］建築に関わる「技術職公務員」は、建築の専門知識を活用しながら、公共施設や公共住宅の供給、開発許可・建築確認等の許認可、都市計画や市街地の設備などのまちづくりを行なう。地方自治体の公務員には、都道府県、市町村の区別がある。仕事の主な違いは、扱う地域だが、市町村は市町村全域、都道府県は都道府県全域を見据えての仕事の進め方が求められる。最近では都道府県や市町村などの自治体の役割が大きくなっており、地方公務員への期待も大きい。
